新鮮な食品を届けるために!食品物流で欠かせない4つの管理とは?

一口に「物流」といっても、業種や業界は多岐に渡り、それぞれに違うスキルやサービスが求められています。
特に食品物流の業界は、人が摂取する物を取り扱うという点において、一般の荷物を扱う業界とは大きな違いがあります。
・食品物流にはどんな特徴があるの?
・どのようにして食品を管理しているの?
・食品物流のメリット・デメリットは?
当コラムではこのような疑問に対し、簡潔でわかりやすく解説していきます。

■目次■
1.食品物流で必要な4つの管理
 1-1温度管理
 1-2日付管理
 1-3時間管理
 1-4コスト管理
2.食品物流のメリット・デメリット
 2-1食品物流のメリット
 2-2食品物流のデメリット 
3.まとめ

1.食品物流で必要な4つの管理

1-1温度管理

食品物流の特徴として最初に挙げられるのが、厳密な温度管理です。
生鮮食品やチルド食品は鮮度の維持や品質劣化を防ぐ為、最適な温度で輸配送・保管をしなければなりません。
冷凍食品においては、温度管理を怠る事で商品価値そのものを失くしてしまいます。
食品の温度管理は常温・冷蔵・冷凍の3温度帯によって管理されており、冷蔵・冷凍の管理温度にはさらに7つの区分に分けられますが、代表的なのが下記の5段階です。

15℃程度 チョコレート菓子やワインなど
0℃~5℃ チルド食品(日配品など)
-18℃以下 冷凍食品
-30℃以下 アイスクリームなど
-50℃以下 冷凍マグロなど

また、車両や倉庫についても製品に合った温度で管理され、メーカーからエンドユーザーまで同じ温度帯で管理する事を「コールドチェーン」と呼びます。
▼コールドチェーンについてはこちらのコラムで詳しくお話しています。
コールドチェーン|当たり前になった物流システムに潜む課題とは

1-2.日付管理

2番目に挙げられる特徴は、日付管理です。
食品にはほとんどの商品に賞味期限と消費期限が設定されています。

期限が切れたものが混入してしまったり、期限内であってもいくつもの日付が混ざってしまうことは、顧客がそのお店を敬遠するきっかけとなってしまいます。
また、3分の1ルールという食品業界特有のルールが存在します。これは常温食品などに多く見られるルールで、製造日から賞味期限までの3分の1を経過する前にメーカー・卸売業が小売業の店舗に納品する商習慣です。
このルールでは日付によってメーカー・問屋・小売店のどこが責任を持つのかが変わってしまうため、日付管理がとても重要な位置付けとなります。

1-3.時間管理

3番目に挙げられる特徴は、時間管理です。
鮮度が重要な食品物流は時間との勝負といっても過言ではありません。Day0(デーゼロ)と呼ばれる、その日につくったものを小売店の店頭に並べることも当たり前に行われており、製造から販売までを限りなく短時間で行う事が求められています。

販売機会の損失を防ぐため、ピークの販売時間までのピンポイントタイムでの納品を求められる場合もあります。また、スーパーの物流センターなどでは、パートタイマーの人件費削減などの狙いから、決められた時間でしか納品が許されないといったケースもあります。

1-4.コスト管理

最後に挙げられる特徴は、コスト管理です。
一般物流でもコスト管理は当然行われていますが、食品物流の場合は毎日消費されるという性質上、単価が安いものが多いのが特徴です。安価な商品が多ければ、当然ながら物流費が限られてきます。しかしながら、少量を多頻度で配送する事や、必要なタイミングを見計らって納品するといったコストアップにつながる要望にも応えなければなりません。
そのようなニーズに応えながらコストを抑える為には、適格な輸送手段の提供や、各業態や製品の特性に合わせた物流提案などのノウハウが必要となります。

2.食品物流のメリット・デメリット

2-1.食品物流のメリット

食品物流のメリットは上記の温度管理・日付管理・時間管理によって、商品の鮮度や品質を保つ事ができる点です。
一般の物流よりも細かい管理を行うことで、さまざまな温度帯の輸送にも対応することができ、細やかな顧客ニーズに応えることが可能となります。

2-2.食品物流のデメリット

食品物流のデメリットは、一般物流と比べて配送が非効率となる場合が多く、コストが割高になる可能性がある事です。
例えばチェーン展開をしている店舗などは、複数の店舗への配送時間を合わせるため、通常1台のトラックが2~3台必要となるといったケースがあります。

3.まとめ

スーパーやコンビニ等で手にする食品は、一般の物流にはない厳しい管理をされて私たちの元へ届けられています。
弊社が製造する保冷・保温ボックスは、食品物流において最も重要な「温度管理」を行う上で欠かすことのできない商品です。
管理する温度帯に合わせて断熱材の厚みや種類を調整し、最適な保冷・保温ボックスをご提案致します。

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